収益性（営業利益率）
17.01%
営業利益÷売上高
オーエスジー株式会社 2026年11月期 中間期決算分析
証券コード 6136 ・ 東証プライム／名証プレミア ・ 機械
第一種中間連結会計期間：2025年12月1日～2026年5月31日（2026年11月期・中間）
総資産2,797億円 売上高920億円 自己資本1,917億円
タップ・エンドミル等の切削工具で世界シェア上位に立つ工具メーカーで、日本・米州・欧州アフリカ・アジアの4極体制で事業を展開する。
論評
オーエスジーは2026年11月期中間期、売上高920億93百万円（前年同期比＋19.0%）、営業利益156億61百万円（同＋65.1%）と全4地域セグメントで増収増益となった。
親会社株主に帰属する中間純利益は125億1百万円（同＋92.8%）とほぼ倍増しており、海外売上高比率も70.5%（前年同期67.4%）へ上昇している。
創立88周年記念配当28円を含む期末配当60円を実施したのに続き、中間配当も39円へ増額しており、株主還元は拡大基調にある。
資産効率（ROE）
6.71%
中間期実績（年率換算前）
利益の質
1.32倍
営業CF÷純利益
財務余力（自己資本比率）
68.5%
親会社所有者持分/総資産
第1章
業績ハイライト
売上高
92,093百万円（前中間期77,379百万円、＋19.0%）
営業利益
15,661百万円（前中間期9,484百万円、＋65.1%）
親会社株主に帰属する中間純利益
12,501百万円（前中間期6,483百万円、＋92.8%）
営業活動によるキャッシュ・フロー
16,541百万円（前中間期13,036百万円、＋26.9%）
経常利益は171億40百万円（前年同期比＋72.9%）。地域別では日本・米州・欧州アフリカ・アジアの4セグメントすべてが増収増益で、なかでも欧州アフリカは営業利益が+111.2%と伸びが大きい。
第2章
財務の構造
総資産
279,724百万円（前期末267,699百万円、＋4.5%）
自己資本
191,681百万円（前期末180,812百万円、＋6.0%）
自己資本比率
68.5%（前期末67.5%、＋1.0pt）
有利子負債（借入金等・社債・転換社債型新株予約権付社債）
44,088百万円（前期末44,956百万円、▲1.9%）
現金及び現金同等物
52,129百万円（前期末48,005百万円、＋8.6%）
ネットキャッシュ（現金同等物－有利子負債）
8,041百万円（前期末3,049百万円、＋163.7%）
自己資本＝純資産合計（当中間期末203,698百万円）から非支配株主持分（12,017百万円）を控除した株主資本＋その他の包括利益累計額。有利子負債には転換社債型新株予約権付社債22,142百万円を含む。長期借入金の返済が進む一方、現金同等物の積み増しによりネットキャッシュポジションが拡大している。
第3章
CFと利益の質
両中間期とも営業CFが純利益を上回る健全な構図（▲bronze）が続いている。当中間期は棚卸資産の増加が資金を圧迫したものの、税金等調整前利益の伸びと減価償却費の積み上げがそれを補い、CFの絶対水準は前年を上回った。
第4章
業績予想・配当
本書は中間期の半期報告書であり、通期の数値業績予想の開示は含まれていない。配当については、2026年2月20日の定時株主総会で2025年11月期の期末配当を1株当たり60円（創立88周年記念配当28円を含む、総額49億31百万円、基準日2025年11月30日、効力発生日2026年2月24日）とすることを決議したのに続き、2026年7月10日の取締役会で2026年11月期の中間配当を1株当たり39円（基準日2026年5月31日、効力発生日2026年7月28日）とすることを決議している。前年同期の中間配当は28円であり、記念配当を除いても増額基調にある。
第5章
資本効率と株主還元
ROE（中間期実績）
6.71%（前中間期3.65%）
EPS（中間期）
152.16円（前中間期76.94円）
海外売上高比率
70.5%（前年同期67.4%）
配当
中間配当39円（前年同期28円）
自己株式取得
当中間期は2百万円にとどまる（前中間期は50億円）
研究開発費
当中間期12億39百万円
第6章
論点整理
01日本・米州・欧州アフリカ・アジアの4セグメントすべてが増収増益となり、なかでも欧州アフリカは営業利益が＋111.2%と大きく伸びている。
02創立88周年記念配当を含む期末配当60円に続き、中間配当も前年の28円から39円へ増額しており、株主還元は拡大基調にある。
03長期借入金の返済が進む一方、現金同等物が積み上がり、ネットキャッシュポジションは前期末比で大幅に拡大している。
論評編集部は、開示された事実の範囲で本件を記録する。通期の業績動向や地域別の需要動向については、続報が提出され次第、改めて確認する。